「ノーコードツールは、どのくらい浸透しているのだろうか」
「自社にもノーコードツールを導入すべきか」
とお悩みではありませんか。
DX（デジタルトランスフォーメーション）が推進される現代において、ノーコードツールは大きな注目を集めています。
業務効率化の必要性を強く感じているものの、ノーコードツールに対して、漠然としたイメージしか持てていない方も多いのではないでしょうか。
本記事では、ノーコードツールの概要や浸透状況、将来性などを詳しく解説します。ノーコードツールの具体的な活用事例も紹介いたします。
ノーコードとは？ローコードとの違い
ノーコードツールとは、プログラミングをすることなく、アプリケーションやシステムを開発できるツールを指します。
ユーザーは、ドラッグ＆ドロップやクリック操作など、視覚的な画面操作などにより、ノーコードツール上にあらかじめ用意された機能や部品を組み合わせながら、目的のシステムを構築できます。
一方、ローコードツールは、基本的な処理はノーコード化しつつも、細かな処理や複雑な処理はプログラミングすることでアプリケーションやシステムを開発するツールのことです。
ノーコードツールとローコードツールは、一からプログラミングしてシステムを構築する「フルスクラッチ開発」と比較し、いずれも業務を遂行する現場で構築・運用でき得るツールです。
ノーコードツールが注目される背景
近年、ノーコードツールが急速に注目を集め、市場を拡大している背景には、企業が抱える二つの大きな課題が存在します。
一つ目の課題はIT人材の不足で、多くの企業が専門的なスキルを持つエンジニアの確保に苦心しているのが現状です。
IT人材が不足している状況では、システム開発やIT推進は困難となります。
システム開発やコンサルティングを外部に委託すると、コストや納期の面で負担が大きくなってしまうことも少なくありません。
二つ目の課題は、ビジネス環境の急激な変化です。市場ニーズや労働環境が大きく変化している昨今、競争力を維持するためにはDX（デジタルトランスフォーメーション）推進が課題とされています。
こうした背景から、IT部門やエンジニアに深く依存することなく業務アプリやシステムの構築ができるノーコードツールは注目を集めており、DX推進の有効な手段として期待が寄せられているのです。
ノーコードツールの市場シェアと浸透状況
ノーコードツールやローコードツールは、もはや一部の先進的な企業だけが利用するものではありません。
IDC Japanが実施した調査によると、ノーコード・ローコードツールを「すでに導入済み」と回答した企業の割合は、2020年8月時点ではわずか8.5%でした。
しかし、わずか1年後の2021年9月の調査では、ノーコード・ローコードツールを導入済み企業が、37.7%にまで急増していることが明らかになっています。（参考：マイナビニュース｜IDC、国内企業のローコード／ノーコードプラットフォームの導入状況を調査）
市場シェアが急速に伸びていることからも、多くの企業がノーコード・ローコードツールの有用性を認識し始めているのがわかります。
今後もこの流れは続き、ノーコード・ローコードツールは企業にとって、標準的なITツールの一つとして定着していくでしょう。
ノーコードツールの将来性と展望
ノーコードツールの市場は、今後も急速に成長を続けていくと考えられています。
日本国内のノーコード・ローコード開発市場の規模は、2021年度で716億円でしたが、2025年度には1,000億円を突破し、2026年度には1,330億円に達するとの予測が出ています。（参考：ITR｜ローコード／ノーコード開発市場規模推移および予測（2020～2026年度予測））
このままシェアが広がれば、将来的にはノーコードツールは単なる簡易的なアプリ開発ツールにとどまらず、事業を支える中核的なプラットフォームとなる可能性もあるでしょう。
ノーコードツールの活用事例｜企業での利用シーン
ノーコードツールの活用事例は、以下のとおりです。
- 業務プロセスの自動化・効率化
- バックオフィス業務への適用
- 営業・顧客管理への活用
- 現場ニーズに応じたアプリ開発
ノーコードツールは、さまざまなシーンで活用され、業務効率の向上に貢献しています。ここでは、具体的な企業での活用事例をいくつかご紹介します。
業務プロセスの自動化・効率化
ノーコードツールは、従来紙やメール、口頭で行われていた業務プロセスをデジタル化し、自動化・効率化するために広く活用されています。
例えば、有給休暇の申請や経費精算、備品購入の稟議などの社内の申請・承認フローを、ノーコードツールでワークフローシステム化するのが代表的なケースです。
ワークフローシステムを構築すれば、申請者はスマートフォンから手軽に申請でき、承認者は外出先からでも承認作業を行えるようになります。
また、書類の紛失や承認の遅延を防ぎ、業務プロセス全体のスピードアップと透明性の向上を実現可能です。
なお、株式会社デージーネットの調査では、ノーコードツールを導入している企業の約31.9%が、「ワークフロー用途に活用している」と回答しています。（参考：自治体通信ONLINE｜【調査結果】『ノーコード・ローコードツール利用状況』に関するアンケートを実施）
バックオフィス業務への適用
経理、人事、総務など、企業のバックオフィス部門における定型的な業務も、ノーコードツールを活用して効率化できる領域です。
経理部門であれば、取引先ごとの請求書発行や入金管理、月次の売上集計といった業務を自動化するアプリケーションを内製できます。
人事部門では、社員の個人情報や勤怠データを一元管理するデータベースや、新入社員向けの研修管理アプリケーションなどを構築することが可能です。
従来、業務効率化システムは、特定の業務に特化した専用サービスを導入するか、エクセルで複雑な管理を行うことが一般的でした。
しかし、ノーコードツールを活用すれば、自社の業務フローに合わせて、より柔軟かつ低コストで業務システムを構築可能です。
営業・顧客管理への活用
営業部門や顧客管理の領域でも、ノーコードツールの活用は進んでいます。
ノーコードツールを活用すれば、顧客情報や商談の進捗状況、過去の対応履歴などを一元的に管理する顧客データベースを構築可能です。
顧客データベースを構築すると、営業担当者はスマートフォンからいつでも最新の顧客情報にアクセスでき、外出先から商談報告を入力できます。
また、新規問い合わせがあった、商談が次のステップに進んだなど、特定のアクションをトリガーとして、関係者に自動で通知を送るような仕組みも作れます。
現場ニーズに応じたアプリ開発
ノーコードツールは、簡単なシステムであればエンジニアに頼らず現場担当者だけでも開発が可能です。
そのため、現場のちょっとしたニーズをアプリ開発で解決することも可能です。
たとえば、チーム内のマニュアルをAIに質問できるチャットボットや、外部サービスからデータを取得してエクセルに入力する定常業務の自動化など、気軽にエンジニアに依頼しにくいような業務アプリなどを現場で作成できます。
ノーコードツール導入がもたらす業務へのメリット
ノーコードツール導入がもたらす業務へのメリットは、以下のとおりです。
- 社内の業務改善ができる
- 非IT部門でもシステム運用の内製化できる
- コストを削減できる
ノーコードツールを導入すると、特定の業務が効率化されるのはもちろん、組織全体にさまざまなメリットをもたらします。
ここでは、ノーコードツール導入がもたらす代表的なメリットを3つ紹介します。
システム開発・運用を内製化できる
ノーコードツールは、プログラミングの知識がなくても担当業務に必要なツールやアプリケーションを現場担当者が自らの手で開発・改修できるようになるため、IT部門や外部IT事業者への依存度を減らせます。
これにより、現場の細かなニーズを反映したシステムを迅速に構築できるだけでなく、システムの運用やメンテナンスを現場主導で行うことも可能です。
大規模・複雑なアプリ構築はシステム設計などの専門的なIT知識が必要になりますが、エンジニアがいなくてもシステム化できる領域が広がれば、社内の生産性向上に大きく貢献するでしょう。
社内の業務改善ができる
ノーコードツール導入のメリットは、社内業務の改善や自動化ができる点です。
手作業や紙ベースで行っていた非効率な業務を、ノーコードツールによってデジタル化・自動化できます。
例えば、データ入力、レポート作成、情報共有など、定型的な作業にかかっていた時間を大幅に短縮しつつ、ヒューマンエラーも削減できます。
エンジニアの多くはプロダクト開発にほとんどのリソースが回されるため、社内の業務改善のための開発に手が回らないことが多いです。
その点ノーコードツールを導入し現場担当者が自分で業務改善できれば、社内の生産性はより向上できるでしょう。
コストを削減できる
ノーコードツールの導入は、さまざまな側面からコスト削減に貢献します。
例えば、専門知識のない自社の人員でシステムを構築できると、エンジニアの人件費や外部への開発委託費用を削減できるでしょう。
また、業務に特化した専用ツールを導入することで生じる、ライセンス費用の増大も多くの企業で課題となっています。
ノーコードツールを使えば、本当に必要な部署だけ専用ツールを利用し、他の部署はノーコードツールで済ませるなど、コスト管理の選択肢が広がります。
ノーコードツール導入の課題と対策
ノーコードツールの導入における課題が、技術的な問題よりも、組織内の理解不足にあるケースであることも少なくありません。
株式会社デージーネットの調査によると、ノーコード・ローコードツールを導入していない企業のうち、37.7%が「社内に必要性やメリットが認知されていない」と回答しています。（参考：自治体通信ONLINE｜【調査結果】『ノーコード・ローコードツール利用状況』に関するアンケートを実施）
この課題を克服するためには、経営層や関係者に対して、ノーコードツールの具体的なメリットや活用事例を分かりやすく発信していく必要があります。
また、社内の一部の業務でも成功事例を作り、効果を社内で共有することも、全社的な理解を広げる上で有効なアプローチです。
ノーコードツール導入後は、「使いこなせる人材がいない」という事態を避けるために、利用者向けのトレーニングやサポートを提供する体制を整えることも大切です。
ローコード並の処理を実現したいなら「プラスApps」がおすすめ
プラスAppsはプログラミング知識がなくても、自社専用の業務システムを構築できるノーコードツールのひとつで、柔軟なデータ連携に強みを持っています。
ノーコードツールは便利である一方、複数のデータベースを連動させる処理や、外部システムとのリアルタイム連携では、コーディングが必要になるケースが少なくありません。
プラスAppsは、関連する複数のデータを連携させたり、外部サービスとのAPI連携なども柔軟におこなえるため、ローコード開発並みの柔軟な処理をノーコードで実現できます。
30日間の無料トライアルや導入支援などを含めたコンサルティングプランもあるため、導入しやすいツールです。
まとめ｜ノーコードツールの活用で業務効率化と競争力強化を目指そう
ノーコードツールの市場は急速に拡大しており、今後もその重要性はますます高まっていくと予測されています。
ノーコードツールで業務効率化、コスト削減、現場主導のシステム開発・運用を実現できると、変化の激しい市場環境に対応しつつ、競争力を強化できるようになります。
ノーコードツールを導入する際は、まず業務の中からノーコードツールで効率化できそうな小さな課題を見つけることから始めてみましょう。